海域の自然災害

1700年以降（約300年）の地震、火山の死亡者を日本被害地震総覧、日本被害津波総覧及び理科年表（1999）で算出してみたら、 結果、地震、火山ともに約85%が海域を起因とした死亡者だった。

災害例としては、海域における地震災害である関東大震災(1923年)で、14万2千人。 海域における火山災害である島原大変肥後迷惑(1792年)で1万7千人だった。そのほとんどが津波による死亡者であることがわかった。

自然災害の被害軽減の実例

自然災害を軽減することはできないのだろうか。
台風などの死亡者を、1940年から現在まで算出してみたところ、1960年まで死亡者が非常に多いものの、 1960年以降急激に減少している。(このうち最も多いのは、伊勢湾台風(1959))

この減少傾向は、気象衛星NOAAの打ち上げ(1970)を始めとする観測データの増加、質の向上等により、 台風の位置の特定と進路予測が可能になったためではないだろうか。

このことから、自然災害を軽減させるためには、自然と向き合い、観察することが必要であると思う。

自然を観察する必要性

風水害の例から、観測データが増えれば被害を引き起こす要因を捉えやすいことがわかった。被害軽減に向けた対策を講じやすいと思える。

しかし、海域（特に海中、海底）は人間が実際に目で見ることはできないため、陸域にに比べ観測する環境が悪い。 このため、海域の観測データを収集することは難しいように思う。

また、台風など風水害は、地震や火山に比べ比較的頻繁に発生することを考えれば、地震、火山と風水害の軽減を同じように考えることができないと思う。

まとめ

海域を起因とする災害は大きな被害を生じています。その被害を軽減するためには、困難な海域での観測を強化することが大事だと思う。 また、そのためには観測の精度、機器の耐久性などの技術的向上も必要なことだと思う。

ひとまず私たちとしては、一人ひとりが災害が起こったことを想定して、私たちのできる対策を日ごろから考えることなのかもしれません。

参考文献　日本被害津波総覧　東大出版会
日本被害地震総覧　東大出版会
理科年表(1999,机上版)　丸善社

更新日時：2003/2/6